ソーラーパネルが大きくコストダウン、米国民はソーラー技術の将来を楽観

報道資料
2011年6月24日
（日本時間）

ソーラーパネルが大きくコストダウン、アメリカ国民はソーラー技術の将来を楽観

• 全世界におけるソーラー発電の設置数は2010年に倍増
• 技術革新により規模拡大と変換効率向上

アプライド マテリアルズ（Applied Materials, Inc., Nasdaq：AMAT、本社：米国カリフォルニア州サンタクララ、会長兼CEOマイケル・スプリンター）は6月20日（現地時間）、例年夏至に先立って実施している太陽エネルギー意識調査の結果を発表しました。この調査は今年で3回目になります。

アプライド マテリアルズのソーラー部門プレジデント、チャーリー・ゲイは次のように述べています。「夏至は太陽エネルギーについて考えるのにふさわしい時期で、私たちが使っているソーラー技術が過去数年間にどれだけ進歩したかを認識する良い機会でもあります」

太陽電池パネルの価格は、2008年当時1ワット当たり4ドルでしたが、現在は70％低下し、今後数年でワット当たり1ドルまで下がると見られています。その結果、イタリア、スペイン、ブラジル、米国カリフォルニア州を含め19の国や地域では、2011年末までにソーラーパネルによる発電コストが従来の家庭用電力のコストと同等になる見通しです。

アプライド マテリアルズは、2020年までに100カ国以上でソーラー電力が現在の家庭用電力と同等のコストで利用可能になる、と予測しています。これは、世界人口の98%、世界GDP割合の99.7%、エネルギー関連のCO2排出量の99.2%に相当します。

「ソーラー発電のコストは重要な転換点を迎えています。2010年末における全世界のソーラー発電設備の設置量は合計36ギガワットに達しましたが、そのうち18ギガワットは昨年1年間に設置されたもので、ソーラー発電能力がこの1年で倍増したことになります。こうした驚異的な伸びに加えて、パネルの変換効率や拡張性も新技術によって向上していることから、ソーラー電力のコストはこれまでになく手頃になっています」（C.ゲイ）。

 
米国民はソーラー分野における自国のリーダーシップと太陽光発電の利用比率を過大評価

米国民を対象に行った再生可能エネルギー（太陽光、水力、風力、地熱、バイオマス他）に関する意識調査では、最も効率的な（すなわち最も簡単に変換・利用できる）再生可能エネルギーとして太陽光を挙げた人は32%でした。また、米国がソーラー分野をリードしている、と答えた人は全体の5分の1（21%）でした。実際には米国よりもドイツ、スペイン、日本、イタリアのほうがソーラー電力を多く利用しており、ソーラーパネルの製造では中国が突出しています。

現在米国のエネルギー消費に占めるソーラー発電の割合は1%足らずです。米国におけるソーラー電力の普及度が低いという認識は、米国人の間に広まりつつあります。（米国のエネルギー消費に占めるソーラー発電の割合を0‐5%と正しく回答した人は、2009年の調査では全体の5分の1でしたが、2011年の調査では全体の3分の1に増えています。）その一方、米国におけるソーラー発電の割合が全電力消費の5%を超える、と誤って答えた人も51%いました。

米国民の4人に1人は自宅へのソーラーパネル設置に前向き

米国人を対象に行われたこの調査によれば、自宅にソーラーパネルの設置を検討してもよい、とする回答者は全体の4分の1以上（27%）いました。今すぐ設置を検討する予定はない、とする回答者は48%でしたが、かなりの回答者（80%）が、初期費用と長期的投資の両面で節約の機会が増えるならソーラー電力の導入を前向きに検討してもよい、と答えています。ソーラーパネル設置を後押しする主な要因として回答者が挙げたものは以下のとおりです。

・設置費用の軽減に向けた政府による奨励策（65%）
・持ち家の査定価格上昇（54%）
・関連情報の充実（49%）
・電力会社による余剰電力買取制度（47%）

ソーラーパネルの設置を検討したいと答えた人の割合は若い世代ほど多く、18‐44歳では回答者全体の32%弱だったのに対し、45‐64歳では27%、65歳以上では15%となっています。また、72％の人が、自宅にソーラーパネルを設置して電力コストを節減できれば、10年以内に設置費用を回収できるだろうと答えています。

 
2011年太陽エネルギー意識調査の詳細な結果、関連するソーシャルメディア活動、インフォグラフィックなどについては、アプライド マテリアルズのブログをご参照ください。

調査方法
この太陽エネルギー意識調査は、オピニオン・リサーチ・コーポレーションが行った電話調査の結果をまとめたものです。全国的な確率標本となるよう抽出された米国本土の民間世帯に住む18歳以上の成人1,011人（男性503人、女性508人）に対し、2011年6月9日～12日にかけてCARAVAN® Survey方式による電話インタビューを行いました。誤差は±3%です。

アプライド マテリアルズ（Nasdaq: AMAT）は、先進的な半導体、フラットパネルディスプレイ、太陽電池の製造に用いられる革新的な装置、サービスおよびソフトウェアを提供するグローバルリーダーです。アプライド マテリアルズのテクノロジーにより、スマートフォン、薄型テレビ、ソーラーパネルなどの製品が世界中の家庭やビジネスで、より手頃な価格でご利用いただけるようになります。アプライド マテリアルズは、今日のイノベーションを明日の産業へ発展させていきます。

詳しい情報はホームページ：http://www.appliedmaterials.com でもご覧いただけます。

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このリリースは6月20日米国においてアプライド マテリアルズが行った英文プレスリリースをアプライド  マテリアルズ ジャパン株式会社が翻訳の上、発表するものです。

アプライド マテリアルズ ジャパン株式会社（本社：東京都、代表取締役社長：渡辺徹）は1979年10月に設立。京都、大阪支店のほか14のサービスセンターを置き、日本の顧客へのサポート体制を整えています。

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