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アプライド マテリアルズ、現金配当の増額を発表

報道資料
2020 年 3 月 16 日
(日本時間)

アプライド マテリアルズ(Applied Materials, Inc., Nasdaq:AMAT、本社:米国カリ フォルニア州サンタクララ、社長兼 CEO ゲイリー・E・ディッカーソン)は 3 月 13 日(現地時間)、同社取締役会が四半期現金配当について普通株 1 株当たり 0.21 ドル から 0.22 ドルへの増額を承認したことを発表しました。配当金は 2020 年 5 月 21 日 時点の登録株主に対し、2020 年 6 月 11 日に支払われます。

社長兼 CEO のゲイリー・ディッカーソンは次のように述べています。「配当金の増額 は、当社の堅調なキャッシュフローの実績、ならびに株主の皆様へ利益を還元する、 という当社の継続的なコミットメントを反映しています。AI・ビッグデータ時代の到 来は、アプライド マテリアルズに長期にわたる成長機会をもたらすことを確信して います」

四半期現金配当は、アプライド マテリアルズの資本配分戦略の重要な一角をなして いて、今年で 3 年連続の増配となります。2020 年度第 1 四半期には配当と株式買い 戻しを通じ、3 億 9,200 万ドルを株主の皆様に還元しました。同期末時点における株 式買い戻し承認額の残高は約 17 億ドルです。

将来予想に関する記述について

本プレスリリースには、現在の業界に対する当社の見解と戦略的位置付けなど将来の 見通しに関する記述、資産配分計画とコミットメントその他、過去の事実には該当し ない記述が含まれています。こうした記述やその前提をなす仮定はリスクや不確定要 素に左右され、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。こうした記述 が明示ないし黙示する帰結と実際の結果の間に大きな違いをもたらし得る要因として は、当社製品への需要水準;グローバルな経済・業界動向;地域、またはグローバル における感染症の影響;グローバルな貿易問題および貿易政策の変更;エレクトロニク ス製品に対する消費者の需要;半導体への需要;技術や生産設備に対する取引先企業 のニーズ;新たな革新的テクノロジーの導入とテクノロジー移行のタイミング;当社 が新しい製品やテクノロジーを開発・提供・サポートする能力;当社顧客ベースの集 約傾向;所得税法の改正;当社が既存市場を拡大してシェアを伸ばし新規市場を開拓 する能力;既存ならびに新開発の製品に対する市場の受容性;当社が主要テクノロジ ーに関する知的財産権を取得ならびに保護する能力;当社が業務および戦略的イニシ アティブの目的を達成し、リソースとコスト構造を事業環境に適合させ、主要社員を 引き付けて意欲を高め定着させる能力;製品やセグメント間での営業費用や業績のば らつき、および当社が将来の業績・市況・取引先の要求・ビジネスニーズを正確に予 測する能力;当社が証券取引委員会(SEC)に提出する書類(最新の Form 10-Q お よび 8-K 報告書を含む)に記載しているその他のリスクや不確定要素などがありま す。将来の見通しに関する記述はすべて本プレスリリース発表時点における経営陣の 推定、予測、仮定に基づくもので、アプライド マテリアルズはこれらの記述を更新 する義務を負っておりません。

アプライド マテリアルズ(Nasdaq: AMAT)は、マテリアルズ エンジニアリングのソリューション を提供するリーダーとして、世界中のほぼ全ての半導体チップや先進ディスプレイの製造に寄 与します。原子レベルの材料制御を産業規模で実現する専門知識により、お客様が可能性を 現実に変えるのを支援します。アプライド マテリアルズはイノベーションを通じて未来をひらく 技術を可能にします。

詳しい情報はホームページ:http://www.appliedmaterials.com でもご覧いただけます。

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このリリースは 3 月 13 日米国においてアプライド マテリアルズが行った英文プレスリリースをアプライド マテリアルズ ジャパン株式会社が翻訳の上、発表するものです。

アプライド マテリアルズ ジャパン株式会社(本社:東京都、代表取締役社長:中尾 均)は 1979 年 10 月に設立。大阪支店のほか 15 のサービスセンターを置き、日本の顧客へのサポート体制を整えていま す。

このリリースに関する詳しいお問い合わせは下記へ
アプライド マテリアルズ ジャパン株式会社 広報担当 (Tel: 03-6812-6801)
ホームページ: http://www.appliedmaterials.com

March 16, 2020